同年代の彼の死を悼みます。
僕の一番好きな曲。
Heal The World
Michael Jackson Heal The World Clinton Gala 1992
僕の一番好きな曲。
Heal The World
Michael Jackson Heal The World Clinton Gala 1992
元外務省キャリアで北朝鮮担当だった原田武夫氏が連載コラム（2009年6月22日付け日刊ゲンダイ）で、米国の「デフォルト（国家財政破綻）宣言」は7月末の可能性が高いと予測されています。
その時期は、財政が破綻寸前のカリフォルニア州発行の債券が28日に不渡りとなる可能性が高く、しかもカリフォルニア州債は史上はじめてPRBが債務を保証しているというのです。
もちろん連邦政府の現状も金庫はからっぽなので、FRBの債務を肩代わりできないのが現実です。
また、今月初めに米国のFEMA（緊急非常事態庁）が、7月27日から7月31日までの間に連邦、州政府の全官庁、さらにはカナダ、メキシコ、英国の参加を得て「非常事態演習」を行うと発表しており原田氏の予測ではこの時期にオバマ大統領が「デフォルト宣言」を発する可能性が高いのと見られるのです。
また、近いうちに米国債の格付けが引き下げられるとする予想する声も多く、容易ならざる事態が迫っています。
日本ではほとんど実態が知られていないＦＥＭＡ（フィーマ）は、ハリケーンや大地震など国家の非常事態を想定して作られた組織ですが、非常時には大統領以上の権限を有します。
原田氏は外交官だったという経歴から日刊ゲンダイの連載コラムで、「軍事史をひもとけば、演習がすぐさま実戦に転化する例はいくらでもある。いや、後者が現実になるからこそ、前者も行われるのである。西部海岸の巨大な州が債務不履行に陥り、大混乱に陥る中、崩壊していく米国。その後に、彼らが求めている新秩序は何か。そこに思いをはせるべき時がやってきている」と分析しています。
米国のWeb-bot未来予測プロジェクトは昨年段階から「ドル体制の崩壊」を予告し、今年の 7月から米国が変異をきたすと警告してきました。
また、フランスのシンクタンクEurope2020は、2006年の2月頃から、ドルを中心とした経済体制が崩壊する 日が近いと警告し続けているフランスのシンクタンクです。
彼らの最新レポート（6月17日版）では、次のように警告しています。
米国と英国の国債、およびドルとポンドの末期的な危機の波だ。2009年の夏の終わりに、米国は国債の利払いが不可能となり、また英国は財政危機から、IMFに援助を求めることになる。そして年末には、かねてから予測した地政学的分裂のフェーズが始まる。
実際このたびのBRICsサミットがそのような分裂の最初の兆候であった。ここでは、ドルの・ 危険性が認識されたため、お互いの国同士で、債権を買いあい、米国債を減らすことを決定した。
2009年の夏の末には、米国と英国の資金の必要性はその抑制がきかない状態となり、また同時に買い手の側の疑念も大きくなる。この二つが結合した時こそが、彼らが真実に到達する時となる。そして、米国債と英国債の継続的購入がなされなくなるということになる。
ドル（とポンド）は他の通貨に対して大きく下落するため、米国と英国とは輸入インフレに見舞われるだろう。一時的には、ハイパーインフレの状態になるかもしれない。他の国では、デフレの影響により、インフレになることはないだろう。
2009年夏は3つの破壊的な”巨大な波”が1点に集中することになるだろうと予測している。危機の激化と大きな変革は2009年9月 あるいは10月に引き起こされると例示できる。
この危機が始まって以来いつものように、世界の各地域は同じ時期に影響を受けることもなければ、同じ過程で影響を受けることもない。
その他の波とは、一つ目は膨大な失業者の波だ。時期の差があり、アメリカ・英国・スペイン・アイルランドでは2009年の夏の終わり、中国・東南アジア・南米・新規EU加盟国・トルコ・中東・アフリカでは2009年の秋の終わり、そして、欧州・北欧・日本では 2009年から2010年にかけての冬に、その波が襲ってくる。彼らは社会的セイフティーネットから外れた存在となり社会的・経済的に大きな問題となる。
二つ目の波は、会社・銀行・住宅・州・町の連続的な破綻の波だ。上記の失業者の増加・税収や収入の減少によって連鎖的に破綻が広がる。これによって、各国に保護主義的な動きが顕著になってくる。
（引用 やまはFX）
法律を犯しながらも米国内には、昨年10月頃から全土に陸軍部隊が駐留しています。名目としては、テロ予防対策のためとされています。すでに各地には数百万人分のプラスチック製棺おけがFEMAによって配備済みです。
「Fema Camp Coffins Investigated」
さらに、FEMAによって数百万人を収容できる謎の収容所が続々新設されており、いまや約800ヶ所以上に設けられほどになっています。
「Concentration Camp In Texas」
多くの日本人は、米国の裏側で起こっている恐怖の実態を知りません。大手マスコミが、現実を知りながら一切報道しないからです。
Web-botの予測では間もなく米国内で内乱が発生し、11月頃には「市民戦争」から「革命」に発展すると警告しています。
宇宙の法則研究会
この記事は渡邊延朗氏が主宰されている「宇宙の法則研究会」から発行のメールマガジン「フォトン・ベルト レポート」より転載しております。配信ご希望の方は以下のアドレスから申し込みが出来ます。
⇒ http://www.net-g.com/photon/melma.html
その時期は、財政が破綻寸前のカリフォルニア州発行の債券が28日に不渡りとなる可能性が高く、しかもカリフォルニア州債は史上はじめてPRBが債務を保証しているというのです。
もちろん連邦政府の現状も金庫はからっぽなので、FRBの債務を肩代わりできないのが現実です。
また、今月初めに米国のFEMA（緊急非常事態庁）が、7月27日から7月31日までの間に連邦、州政府の全官庁、さらにはカナダ、メキシコ、英国の参加を得て「非常事態演習」を行うと発表しており原田氏の予測ではこの時期にオバマ大統領が「デフォルト宣言」を発する可能性が高いのと見られるのです。
また、近いうちに米国債の格付けが引き下げられるとする予想する声も多く、容易ならざる事態が迫っています。
日本ではほとんど実態が知られていないＦＥＭＡ（フィーマ）は、ハリケーンや大地震など国家の非常事態を想定して作られた組織ですが、非常時には大統領以上の権限を有します。
原田氏は外交官だったという経歴から日刊ゲンダイの連載コラムで、「軍事史をひもとけば、演習がすぐさま実戦に転化する例はいくらでもある。いや、後者が現実になるからこそ、前者も行われるのである。西部海岸の巨大な州が債務不履行に陥り、大混乱に陥る中、崩壊していく米国。その後に、彼らが求めている新秩序は何か。そこに思いをはせるべき時がやってきている」と分析しています。
米国のWeb-bot未来予測プロジェクトは昨年段階から「ドル体制の崩壊」を予告し、今年の 7月から米国が変異をきたすと警告してきました。
また、フランスのシンクタンクEurope2020は、2006年の2月頃から、ドルを中心とした経済体制が崩壊する 日が近いと警告し続けているフランスのシンクタンクです。
彼らの最新レポート（6月17日版）では、次のように警告しています。
米国と英国の国債、およびドルとポンドの末期的な危機の波だ。2009年の夏の終わりに、米国は国債の利払いが不可能となり、また英国は財政危機から、IMFに援助を求めることになる。そして年末には、かねてから予測した地政学的分裂のフェーズが始まる。
実際このたびのBRICsサミットがそのような分裂の最初の兆候であった。ここでは、ドルの・ 危険性が認識されたため、お互いの国同士で、債権を買いあい、米国債を減らすことを決定した。
2009年の夏の末には、米国と英国の資金の必要性はその抑制がきかない状態となり、また同時に買い手の側の疑念も大きくなる。この二つが結合した時こそが、彼らが真実に到達する時となる。そして、米国債と英国債の継続的購入がなされなくなるということになる。
ドル（とポンド）は他の通貨に対して大きく下落するため、米国と英国とは輸入インフレに見舞われるだろう。一時的には、ハイパーインフレの状態になるかもしれない。他の国では、デフレの影響により、インフレになることはないだろう。
2009年夏は3つの破壊的な”巨大な波”が1点に集中することになるだろうと予測している。危機の激化と大きな変革は2009年9月 あるいは10月に引き起こされると例示できる。
この危機が始まって以来いつものように、世界の各地域は同じ時期に影響を受けることもなければ、同じ過程で影響を受けることもない。
その他の波とは、一つ目は膨大な失業者の波だ。時期の差があり、アメリカ・英国・スペイン・アイルランドでは2009年の夏の終わり、中国・東南アジア・南米・新規EU加盟国・トルコ・中東・アフリカでは2009年の秋の終わり、そして、欧州・北欧・日本では 2009年から2010年にかけての冬に、その波が襲ってくる。彼らは社会的セイフティーネットから外れた存在となり社会的・経済的に大きな問題となる。
二つ目の波は、会社・銀行・住宅・州・町の連続的な破綻の波だ。上記の失業者の増加・税収や収入の減少によって連鎖的に破綻が広がる。これによって、各国に保護主義的な動きが顕著になってくる。
（引用 やまはFX）
法律を犯しながらも米国内には、昨年10月頃から全土に陸軍部隊が駐留しています。名目としては、テロ予防対策のためとされています。すでに各地には数百万人分のプラスチック製棺おけがFEMAによって配備済みです。
「Fema Camp Coffins Investigated」
さらに、FEMAによって数百万人を収容できる謎の収容所が続々新設されており、いまや約800ヶ所以上に設けられほどになっています。
「Concentration Camp In Texas」
多くの日本人は、米国の裏側で起こっている恐怖の実態を知りません。大手マスコミが、現実を知りながら一切報道しないからです。
Web-botの予測では間もなく米国内で内乱が発生し、11月頃には「市民戦争」から「革命」に発展すると警告しています。
宇宙の法則研究会
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米国債の大暴落が近い。いよいよ「地獄の夏」がスタートする....
日本の大手マスコミは一切報道していませんが、現在、米議会とFRBの間は激しいバトル状態にあります。
発端はFRBが証券大手メリル・リンチが経営危機に陥った際に、バンク・オブ・アメリカ（BOA）に対し、吸収するように圧力をかけたのではないのかという疑惑を調査していて、すでに関係者の召喚状を発送しており、FRBは強く抵抗しています。
議会側としてこれをチャンスに伏魔殿FRDの内部監査をたくらんでいますが、これに対してもFRBは激しく抵抗しており、もう米国債は引き受けられないというFRB関係者の最近の発言に繋がっています。
（以下はブログ：Walk in the spiritより引用）
FRB関係者の議会召喚などとはこれまでかつてなかったことで、著名な米国人のアナリストは
「Unfortunately, this trend may accelerate rather than reverse. Fasten your seatbelts.
残念ながら、もうこの流れは戻ることはない、いやさらに早まるだろう、シートベルトの準備を、」....と警告しています。
というのはなぜかというと、FRBのバランスシートは著しく悪化していて、
「"If the Fed examiners were set upon the Fed's own documents? unlabeled documents? to passjudgment on the Fed's capacity to survive the difficulties it faces in credit, it would shut this institution down."
FEDに対する監査官がアサインされた時点で、この組織（FED）は閉鎖されるだろう、
"The Fed is undercapitalized in the same way that Citicorp is undercapitalized."
Citiと同様、FEDも債務超過だ、」...と語っています。
（以上、引用終わり）
FRBの監査開始はある意味、FRBの倒産を意味します。
たとえば、日本で日本銀行の倒産という事態が何をもたらすのか、容易に想像ができる筈です。それが間もなく起きる可能性があるということです。
☆参考情報
ダラス連銀総裁：ＦＲＢは財務省の「膨大な」借り入れを相殺できない、グルームバーグニュース
ＦＲＢに米下院監視委員会が召喚状−ＢＯＡのメリル買収関連で
６月９日（ブルームバーグ）：米下院監視・政府改革委員会は９日、米連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）に対し、バンク・オブ・アメリカ（ＢＯＡ）によるメリルリンチ買収に関連する電子メールと文書の提出を強制するため、召喚状を送付したことを明らかにした。
☆参考情報
ＦＲＢ当局者、国債購入などの拡大に消極姿勢−債券利回り上昇でも 2009/06/13 11:19
６月12日(ブルームバーグ)：米連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）当局者らは、最近の債券利回り上昇によって借入金利の引き下げを図る緊急プログラムの進ちょくが妨げられる状況にもかかわらず、米長期国債と住宅ローン担保証券（ＭＢＳ）の購入規模を拡大する熱意をほとんど示していない。
☆参考情報
FRB（連邦準備＜制度＞理事会）とは何ですか？
FRBとは、Board of Governors of the Federal Reserve System（またはThe Federal Reserve Board）の略称で、日本語では「連邦準備（制度）理事会」と呼ばれます。FRBは1913年の連邦準備法（Federal Reserve Act）を根拠法として設立された米国の中央銀行制度の最高意思決定機関ですが、通常中央銀行そのものも指します。連邦準備理事会は、 7名の理事（うち議長 1名、副議長 1名）から構成されています。また、連邦準備理事会の下に位置するのが12の地区連邦準備銀行（地区連銀）（注）で、実際の中央銀行業務を行っています。
金融政策の手段である公開市場操作を決定するのは連邦公開市場委員会（FOMC、Federal Open Market Committee）です。FOMCは、前述の 7名の理事の他、5名の地区連銀総裁（ニューヨーク連銀総裁の他は11地区連銀からの輪番制）で構成されています。
このような米国の中央銀行制度は、総称して「連邦準備制度、Federal Reserve System」と呼ばれています。
宇宙の法則研究会
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日本の大手マスコミは一切報道していませんが、現在、米議会とFRBの間は激しいバトル状態にあります。
発端はFRBが証券大手メリル・リンチが経営危機に陥った際に、バンク・オブ・アメリカ（BOA）に対し、吸収するように圧力をかけたのではないのかという疑惑を調査していて、すでに関係者の召喚状を発送しており、FRBは強く抵抗しています。
議会側としてこれをチャンスに伏魔殿FRDの内部監査をたくらんでいますが、これに対してもFRBは激しく抵抗しており、もう米国債は引き受けられないというFRB関係者の最近の発言に繋がっています。
（以下はブログ：Walk in the spiritより引用）
FRB関係者の議会召喚などとはこれまでかつてなかったことで、著名な米国人のアナリストは
「Unfortunately, this trend may accelerate rather than reverse. Fasten your seatbelts.
残念ながら、もうこの流れは戻ることはない、いやさらに早まるだろう、シートベルトの準備を、」....と警告しています。
というのはなぜかというと、FRBのバランスシートは著しく悪化していて、
「"If the Fed examiners were set upon the Fed's own documents? unlabeled documents? to passjudgment on the Fed's capacity to survive the difficulties it faces in credit, it would shut this institution down."
FEDに対する監査官がアサインされた時点で、この組織（FED）は閉鎖されるだろう、
"The Fed is undercapitalized in the same way that Citicorp is undercapitalized."
Citiと同様、FEDも債務超過だ、」...と語っています。
（以上、引用終わり）
FRBの監査開始はある意味、FRBの倒産を意味します。
たとえば、日本で日本銀行の倒産という事態が何をもたらすのか、容易に想像ができる筈です。それが間もなく起きる可能性があるということです。
☆参考情報
ダラス連銀総裁：ＦＲＢは財務省の「膨大な」借り入れを相殺できない、グルームバーグニュース
ＦＲＢに米下院監視委員会が召喚状−ＢＯＡのメリル買収関連で
６月９日（ブルームバーグ）：米下院監視・政府改革委員会は９日、米連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）に対し、バンク・オブ・アメリカ（ＢＯＡ）によるメリルリンチ買収に関連する電子メールと文書の提出を強制するため、召喚状を送付したことを明らかにした。
☆参考情報
ＦＲＢ当局者、国債購入などの拡大に消極姿勢−債券利回り上昇でも 2009/06/13 11:19
６月12日(ブルームバーグ)：米連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）当局者らは、最近の債券利回り上昇によって借入金利の引き下げを図る緊急プログラムの進ちょくが妨げられる状況にもかかわらず、米長期国債と住宅ローン担保証券（ＭＢＳ）の購入規模を拡大する熱意をほとんど示していない。
☆参考情報
FRB（連邦準備＜制度＞理事会）とは何ですか？
FRBとは、Board of Governors of the Federal Reserve System（またはThe Federal Reserve Board）の略称で、日本語では「連邦準備（制度）理事会」と呼ばれます。FRBは1913年の連邦準備法（Federal Reserve Act）を根拠法として設立された米国の中央銀行制度の最高意思決定機関ですが、通常中央銀行そのものも指します。連邦準備理事会は、 7名の理事（うち議長 1名、副議長 1名）から構成されています。また、連邦準備理事会の下に位置するのが12の地区連邦準備銀行（地区連銀）（注）で、実際の中央銀行業務を行っています。
金融政策の手段である公開市場操作を決定するのは連邦公開市場委員会（FOMC、Federal Open Market Committee）です。FOMCは、前述の 7名の理事の他、5名の地区連銀総裁（ニューヨーク連銀総裁の他は11地区連銀からの輪番制）で構成されています。
このような米国の中央銀行制度は、総称して「連邦準備制度、Federal Reserve System」と呼ばれています。
宇宙の法則研究会
この記事は渡邊延朗氏が主宰されている「宇宙の法則研究会」から発行のメールマガジン「フォトン・ベルト レポート」より転載しております。配信ご希望の方は以下のアドレスから申し込みが出来ます。
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Pole Shift Has Begun
このメルマガで予告した5月末に発売予定のDVD『2012：アセンションガイド 地球が「光の世界」になる日』が編集作業が終わり間もなく完成しますが、米国の未来予測プロジェクトWebBotの最新リポートを翻訳されている高島康司氏から送って頂いて読んだところ2012年に関する内容が制作中のDVDとほぼ同じだったので驚いています。
また、これから起こる現実についての彼らの予測はまったく無知な人たちからみると、卒倒しかねない内容ばかりです。
たとえば、
＊ 今年度中にイスラエルがイランを攻撃する。（11月を予想）
＊ イスラエルの反撃により、イスラエルは国家として壊滅状態になる。
＊ この戦闘に米国が巻き込まれ、欧州駐留軍が参戦するが、手薄になったところに攻撃を受ける。
＊ 戦闘によって国際貿易が停止し、食料価格が高騰し餓死者が激増する。
世界人口の３分の２が飢えるような状態となる。さまざまな理由から、死者は世界的に激増する。
＊ 中東での戦闘で米軍は敗退。米国の国際的な地位は大幅に低下する。
国民は政府に対し離反するような行動を起こし始める。
＊ 米国内では米軍の行動に対し反対運動が激しくなり、ゼネストに発展するが徹底的に弾圧される。
米国の失業率は50パーセントを超える。
＊ 今年の夏から秋にかけて異常気象による天変地異が激増する。
米国や欧州を洪水が襲う。
これからは「アースチェンジ」という単語が最もポピュラーな言葉となる。
＊ 7月始めからドルはスローデス（ゆっくりとした死）に向けて動き出す。
ドルの決定的な「死」引き金を引くのは、デリバティブが壊滅状態となることである。
2012年に関しては、
＊ 2012年になってポールシフトが起こる可能性がある。
世界人口の60パーセントが死滅し、生き残った人たちの生活は原始的なものにならざるを得ない。
（WebBotの詳細リポート[1]〜[6]に関しては、どなたでも高島氏から直接入手することが可能です。高島氏のサイトからお申し込み下さい。ヤスの備忘録 ）
これまで高島氏が翻訳されたWebBotの未来予測リポートを手に入れほとんど読んでいますが、時期や日付に関して若干のズレが見られますが概ねのトレンドに外れはありません。
ただ、WebBotの予測ではこの地球も人類も2012年以降に続いてゆくことが前提になっていますが、私の予測では2012年で一旦リセットされ、2012年以降は人類はこれまでとはまっく違った新たな歩みを始めると考えています。
宇宙の法則研究会
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このメルマガで予告した5月末に発売予定のDVD『2012：アセンションガイド 地球が「光の世界」になる日』が編集作業が終わり間もなく完成しますが、米国の未来予測プロジェクトWebBotの最新リポートを翻訳されている高島康司氏から送って頂いて読んだところ2012年に関する内容が制作中のDVDとほぼ同じだったので驚いています。
また、これから起こる現実についての彼らの予測はまったく無知な人たちからみると、卒倒しかねない内容ばかりです。
たとえば、
＊ 今年度中にイスラエルがイランを攻撃する。（11月を予想）
＊ イスラエルの反撃により、イスラエルは国家として壊滅状態になる。
＊ この戦闘に米国が巻き込まれ、欧州駐留軍が参戦するが、手薄になったところに攻撃を受ける。
＊ 戦闘によって国際貿易が停止し、食料価格が高騰し餓死者が激増する。
世界人口の３分の２が飢えるような状態となる。さまざまな理由から、死者は世界的に激増する。
＊ 中東での戦闘で米軍は敗退。米国の国際的な地位は大幅に低下する。
国民は政府に対し離反するような行動を起こし始める。
＊ 米国内では米軍の行動に対し反対運動が激しくなり、ゼネストに発展するが徹底的に弾圧される。
米国の失業率は50パーセントを超える。
＊ 今年の夏から秋にかけて異常気象による天変地異が激増する。
米国や欧州を洪水が襲う。
これからは「アースチェンジ」という単語が最もポピュラーな言葉となる。
＊ 7月始めからドルはスローデス（ゆっくりとした死）に向けて動き出す。
ドルの決定的な「死」引き金を引くのは、デリバティブが壊滅状態となることである。
2012年に関しては、
＊ 2012年になってポールシフトが起こる可能性がある。
世界人口の60パーセントが死滅し、生き残った人たちの生活は原始的なものにならざるを得ない。
（WebBotの詳細リポート[1]〜[6]に関しては、どなたでも高島氏から直接入手することが可能です。高島氏のサイトからお申し込み下さい。ヤスの備忘録 ）
これまで高島氏が翻訳されたWebBotの未来予測リポートを手に入れほとんど読んでいますが、時期や日付に関して若干のズレが見られますが概ねのトレンドに外れはありません。
ただ、WebBotの予測ではこの地球も人類も2012年以降に続いてゆくことが前提になっていますが、私の予測では2012年で一旦リセットされ、2012年以降は人類はこれまでとはまっく違った新たな歩みを始めると考えています。
宇宙の法則研究会
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Photograph by John Stanmeyer (c)2007 National Geographic
＜経済情勢の悪化＞
米国のオバマ大統領は先日地方での一般向けの演説で、
１）中国が米国債を購入しなくなった
２）今後発行する国債が消化されるかどうかの不安がある
３）問題は米国債の利率が今後上昇するので、財政上大問題となる….
とかなり重大な懸念を表明しましたが、なぜか日本のマスコミはほとんど無視した状態です。
中国が米国債の新たな購入をしなくなったこと、また一部ではすでに米国債を売却し始めたという観測もあります。そのため急きょガイトナー財務長官が今月末に北京に飛んで中国政府への説得にあたるようです。前々から米ドルや米国債の暴落があるとすれば、中国政府が保有する米ドルや米国債を売却する時と言われてきました。いよいよその時が来たようです。
一部の経済アナリストやバーナンキFRB議長までもが、米国経済は底を打ったなどと表明し始めていますが、これは飛んでもない話で、世界経済の崩壊までの7つから8つある段階で現状は4番目から5番目の段階にしか過ぎないのです。
米国では現在、クレジットビジネスの崩壊が起こっていて、各社で貸し倒れが激増しています。
【クレジットカードローンのデフォルト率過去最高へ】
＜クレジットカードローン貸倒償却率：４月＞
シティ １０．２１％（前月９．６６％）
ウェルズ・ファーゴ １０．０３％（前月９．６８％）
ＪＰモルガン ８．０７％（前月７．１３％）
ディスカバリー ８．２６％（前月７．３９％）
今後は、不動産投資のバブル崩壊が起こって＜最終章＞に進行してゆきますが、並行して起こってくる可能性もあります。
先日発表された０８年度の日本を代表する一流と言われる企業の決算は、悲惨を極めるものでした。
日立製作所の7873億の赤字決算を筆頭に、野村HD7081億円、みずほFG5888億円、トヨタ自動車4369億円、パナソニック3789億円、三井住友FG3734億円、東芝3435億円、第一三共358億円、NEC2966億円と、日本を代表する企業や金融機関が軒並み巨大な損出を計上したのです。
これから何が分かるというと、まず間違いなく来年には日本は国家財政破綻が起こる可能性が高まったということです。それはなぜならば、赤字企業から法人税の納税はありませんので、極端な税収不足が起こってくるからです。
さらに、今回の決算で多くの製造業が経営改善のために正社員もリストラをすることを明言していますので、源泉税の減収も起こってきます。
現に今年の国債発行高は、昨年の税収を超えるものとなっています。
米国では米国債の消化がはかばかしくなくなって来ていますので、米国の日銀であるFRBが米国債の購入をしています。そのため、FRBは米ドルをどんどん刷りまくっている状態が続いているようです。
間違いなく日本もいまのところ間接的に金融機関からの国債買い取りをしている日銀が、もうすぐ日本国債を直接購入するようになるでしょう。そうなると米国に引き続いて日本も、ハイパーインフレに陥らざるを得ないのです。
＜7月以降に起こること＞
米国で米ドルや米国債のデフォルトの可能性が高まってきています。このくらい時期から米国経済の本格的な崩壊が起こってくる筈です。おそらく米国内は騒乱状態に陥るでしょう。
その引き金を引くのが、19日にカリフォルニア州で行われる住民投票です。財政破綻状態にあるカリフォルニア州は住民投票で、住民税を増税するかどうかを決めます。事前の下馬評では、おそらく増税案は否決される可能性が高いということなので、そうなるとカルフォルニア州は大混乱に陥ります。
たとえば、職員のリストラや教育の削減で教職員の削減はもちろんですが、囚人2万人が釈放される可能性があるのです。連邦政府にこの2万人の引き取りを求めていますが、財政悪化を理由に引き取りを拒んでいます。
米国で比較的治安が良いと言われたカリフォルニアですが、一挙に「犯罪者天国」になる可能性が高いと思います。最近ではサンフランシスコなどでも、治安がかなり悪化しているそうです。
米国からは経済問題に対応する大統領や政府、経済界の動向に関するニュースを中心に報道されていますが、実はこの春から国内で天変地異が激増しているのです。
本格的なシーズンを前に中西部を竜巻や嵐が頻繁に発生し、各地を直撃しています。今後、本格シーズンが6月、7月から始まると実際どうなるのか想像もつきません。
さらに、世界中の火山がほぼ同時に一斉に活動を始めています。特に、インドネシアでは複数の火山が活発化しています。１万年以上も前に巨大噴火を起こし、当時の地球の天候を激変させたクラカタウ（Krakatau）火山も噴火の前兆があるとも報道されているのが気がかりです。
中東のサウジアラビアでも火山噴火の予兆が出て、住民は避難するような騒ぎも起こっています。
日本でも箱根や上越の妙高高原の温泉の温度が急激に上昇しているという情報がありますので、要注意です。前々からお伝えしているようにこのような天変地異は、2012年に向かって激動します。
現在、世界中の海底が上昇し始めているという情報があります。このような海底の上昇は、気象の変化をもたらします。なぜなら世界中の気流の流れを変化させるからです。
先日の季節はずれも北海道の降雪なども、その影響と考えられます。
今年の夏は気流の変化で、豪雨による洪水が多発する可能性があります。
＜世界経済崩壊こそが神の計画＞
クラリオン星人とコンタクト経験があるイタリア人のマウリツィオ・カヴァーロ氏は浅川嘉富氏との対談（「超次元スターピープルの叡智クラリオンからの伝言」徳間書店刊）のなかで、これからの地球の大異変に対しての多くの地球人の気づきのなさにクラリオン星が大変心配していると述べています。
多くの人たちが、その身に変化がなければこれまで通りの暮らしを続けようとします。これから起こる多発する天変地異や世界的な経済崩壊は、われわれにこれから起こることに1日も早く対処するように気づかせるために起こるのだと思います。
2012年まで残すところ2年足らずです。
宇宙の法則研究会
この記事は渡邊延朗氏が主宰されている「宇宙の法則研究会」から発行のメールマガジン「フォトン・ベルト レポート」より転載しております。配信ご希望の方は以下のアドレスから申し込みが出来ます。
⇒ http://www.net-g.com/photon/melma.html
＜経済情勢の悪化＞
米国のオバマ大統領は先日地方での一般向けの演説で、
１）中国が米国債を購入しなくなった
２）今後発行する国債が消化されるかどうかの不安がある
３）問題は米国債の利率が今後上昇するので、財政上大問題となる….
とかなり重大な懸念を表明しましたが、なぜか日本のマスコミはほとんど無視した状態です。
中国が米国債の新たな購入をしなくなったこと、また一部ではすでに米国債を売却し始めたという観測もあります。そのため急きょガイトナー財務長官が今月末に北京に飛んで中国政府への説得にあたるようです。前々から米ドルや米国債の暴落があるとすれば、中国政府が保有する米ドルや米国債を売却する時と言われてきました。いよいよその時が来たようです。
一部の経済アナリストやバーナンキFRB議長までもが、米国経済は底を打ったなどと表明し始めていますが、これは飛んでもない話で、世界経済の崩壊までの7つから8つある段階で現状は4番目から5番目の段階にしか過ぎないのです。
米国では現在、クレジットビジネスの崩壊が起こっていて、各社で貸し倒れが激増しています。
【クレジットカードローンのデフォルト率過去最高へ】
＜クレジットカードローン貸倒償却率：４月＞
シティ １０．２１％（前月９．６６％）
ウェルズ・ファーゴ １０．０３％（前月９．６８％）
ＪＰモルガン ８．０７％（前月７．１３％）
ディスカバリー ８．２６％（前月７．３９％）
今後は、不動産投資のバブル崩壊が起こって＜最終章＞に進行してゆきますが、並行して起こってくる可能性もあります。
先日発表された０８年度の日本を代表する一流と言われる企業の決算は、悲惨を極めるものでした。
日立製作所の7873億の赤字決算を筆頭に、野村HD7081億円、みずほFG5888億円、トヨタ自動車4369億円、パナソニック3789億円、三井住友FG3734億円、東芝3435億円、第一三共358億円、NEC2966億円と、日本を代表する企業や金融機関が軒並み巨大な損出を計上したのです。
これから何が分かるというと、まず間違いなく来年には日本は国家財政破綻が起こる可能性が高まったということです。それはなぜならば、赤字企業から法人税の納税はありませんので、極端な税収不足が起こってくるからです。
さらに、今回の決算で多くの製造業が経営改善のために正社員もリストラをすることを明言していますので、源泉税の減収も起こってきます。
現に今年の国債発行高は、昨年の税収を超えるものとなっています。
米国では米国債の消化がはかばかしくなくなって来ていますので、米国の日銀であるFRBが米国債の購入をしています。そのため、FRBは米ドルをどんどん刷りまくっている状態が続いているようです。
間違いなく日本もいまのところ間接的に金融機関からの国債買い取りをしている日銀が、もうすぐ日本国債を直接購入するようになるでしょう。そうなると米国に引き続いて日本も、ハイパーインフレに陥らざるを得ないのです。
＜7月以降に起こること＞
米国で米ドルや米国債のデフォルトの可能性が高まってきています。このくらい時期から米国経済の本格的な崩壊が起こってくる筈です。おそらく米国内は騒乱状態に陥るでしょう。
その引き金を引くのが、19日にカリフォルニア州で行われる住民投票です。財政破綻状態にあるカリフォルニア州は住民投票で、住民税を増税するかどうかを決めます。事前の下馬評では、おそらく増税案は否決される可能性が高いということなので、そうなるとカルフォルニア州は大混乱に陥ります。
たとえば、職員のリストラや教育の削減で教職員の削減はもちろんですが、囚人2万人が釈放される可能性があるのです。連邦政府にこの2万人の引き取りを求めていますが、財政悪化を理由に引き取りを拒んでいます。
米国で比較的治安が良いと言われたカリフォルニアですが、一挙に「犯罪者天国」になる可能性が高いと思います。最近ではサンフランシスコなどでも、治安がかなり悪化しているそうです。
米国からは経済問題に対応する大統領や政府、経済界の動向に関するニュースを中心に報道されていますが、実はこの春から国内で天変地異が激増しているのです。
本格的なシーズンを前に中西部を竜巻や嵐が頻繁に発生し、各地を直撃しています。今後、本格シーズンが6月、7月から始まると実際どうなるのか想像もつきません。
さらに、世界中の火山がほぼ同時に一斉に活動を始めています。特に、インドネシアでは複数の火山が活発化しています。１万年以上も前に巨大噴火を起こし、当時の地球の天候を激変させたクラカウワ火山も噴火の前兆があるとも報道されているのが気がかりです。
中東のサウジアラビアでも火山噴火の予兆が出て、住民は避難するような騒ぎも起こっています。
日本でも箱根や上越の妙高高原の温泉の温度が急激に上昇しているという情報がありますので、要注意です。前々からお伝えしているようにこのような天変地異は、2012年に向かって激動します。
現在、世界中の海底が上昇し始めているという情報があります。このような海底の上昇は、気象の変化をもたらします。なぜなら世界中の気流の流れを変化させるからです。
先日の季節はずれも北海道の降雪なども、その影響と考えられます。
今年の夏は気流の変化で、豪雨による洪水が多発する可能性があります。
＜世界経済崩壊こそが神の計画＞
クラリオン星人とコンタクト経験があるイタリア人のマウリッツオ・カヴェーロ氏は浅川嘉富氏との対談（「超次元スターピープルの叡智クラリオンからの伝言」徳間書店刊）のなかで、これからの地球の大異変に対しての多くの地球人の気づきのなさにクラリオン星が大変心配していると述べています。
多くの人たちが、その身に変化がなければこれまで通りの暮らしを続けようとします。これから起こる多発する天変地異や世界的な経済崩壊は、われわれにこれから起こることに1日も早く対処するように気づかせるために起こるのだと思います。
2012年まで残すところ2年足らずです。
宇宙の法則研究会
この記事は渡邊延朗氏が主宰されている「宇宙の法則研究会」から発行のメールマガジン「フォトン・ベルト レポート」より転載しております。配信ご希望の方は以下のアドレスから申し込みが出来ます。
⇒ http://www.net-g.com/photon/melma.html
米国のオバマ大統領は先日地方での一般向けの演説で、
１）中国が米国債を購入しなくなった
２）今後発行する国債が消化されるかどうかの不安がある
３）問題は米国債の利率が今後上昇するので、財政上大問題となる….
とかなり重大な懸念を表明しましたが、なぜか日本のマスコミはほとんど無視した状態です。
中国が米国債の新たな購入をしなくなったこと、また一部ではすでに米国債を売却し始めたという観測もあります。そのため急きょガイトナー財務長官が今月末に北京に飛んで中国政府への説得にあたるようです。前々から米ドルや米国債の暴落があるとすれば、中国政府が保有する米ドルや米国債を売却する時と言われてきました。いよいよその時が来たようです。
一部の経済アナリストやバーナンキFRB議長までもが、米国経済は底を打ったなどと表明し始めていますが、これは飛んでもない話で、世界経済の崩壊までの7つから8つある段階で現状は4番目から5番目の段階にしか過ぎないのです。
米国では現在、クレジットビジネスの崩壊が起こっていて、各社で貸し倒れが激増しています。
【クレジットカードローンのデフォルト率過去最高へ】
＜クレジットカードローン貸倒償却率：４月＞
シティ １０．２１％（前月９．６６％）
ウェルズ・ファーゴ １０．０３％（前月９．６８％）
ＪＰモルガン ８．０７％（前月７．１３％）
ディスカバリー ８．２６％（前月７．３９％）
今後は、不動産投資のバブル崩壊が起こって＜最終章＞に進行してゆきますが、並行して起こってくる可能性もあります。
先日発表された０８年度の日本を代表する一流と言われる企業の決算は、悲惨を極めるものでした。
日立製作所の7873億の赤字決算を筆頭に、野村HD7081億円、みずほFG5888億円、トヨタ自動車4369億円、パナソニック3789億円、三井住友FG3734億円、東芝3435億円、第一三共358億円、NEC2966億円と、日本を代表する企業や金融機関が軒並み巨大な損出を計上したのです。
これから何が分かるというと、まず間違いなく来年には日本は国家財政破綻が起こる可能性が高まったということです。それはなぜならば、赤字企業から法人税の納税はありませんので、極端な税収不足が起こってくるからです。
さらに、今回の決算で多くの製造業が経営改善のために正社員もリストラをすることを明言していますので、源泉税の減収も起こってきます。
現に今年の国債発行高は、昨年の税収を超えるものとなっています。
米国では米国債の消化がはかばかしくなくなって来ていますので、米国の日銀であるFRBが米国債の購入をしています。そのため、FRBは米ドルをどんどん刷りまくっている状態が続いているようです。
間違いなく日本もいまのところ間接的に金融機関からの国債買い取りをしている日銀が、もうすぐ日本国債を直接購入するようになるでしょう。そうなると米国に引き続いて日本も、ハイパーインフレに陥らざるを得ないのです。
＜7月以降に起こること＞
米国で米ドルや米国債のデフォルトの可能性が高まってきています。このくらい時期から米国経済の本格的な崩壊が起こってくる筈です。おそらく米国内は騒乱状態に陥るでしょう。
その引き金を引くのが、19日にカリフォルニア州で行われる住民投票です。財政破綻状態にあるカリフォルニア州は住民投票で、住民税を増税するかどうかを決めます。事前の下馬評では、おそらく増税案は否決される可能性が高いということなので、そうなるとカルフォルニア州は大混乱に陥ります。
たとえば、職員のリストラや教育の削減で教職員の削減はもちろんですが、囚人2万人が釈放される可能性があるのです。連邦政府にこの2万人の引き取りを求めていますが、財政悪化を理由に引き取りを拒んでいます。
米国で比較的治安が良いと言われたカリフォルニアですが、一挙に「犯罪者天国」になる可能性が高いと思います。最近ではサンフランシスコなどでも、治安がかなり悪化しているそうです。
米国からは経済問題に対応する大統領や政府、経済界の動向に関するニュースを中心に報道されていますが、実はこの春から国内で天変地異が激増しているのです。
本格的なシーズンを前に中西部を竜巻や嵐が頻繁に発生し、各地を直撃しています。今後、本格シーズンが6月、7月から始まると実際どうなるのか想像もつきません。
さらに、世界中の火山がほぼ同時に一斉に活動を始めています。特に、インドネシアでは複数の火山が活発化しています。１万年以上も前に巨大噴火を起こし、当時の地球の天候を激変させたクラカウワ火山も噴火の前兆があるとも報道されているのが気がかりです。
中東のサウジアラビアでも火山噴火の予兆が出て、住民は避難するような騒ぎも起こっています。
日本でも箱根や上越の妙高高原の温泉の温度が急激に上昇しているという情報がありますので、要注意です。前々からお伝えしているようにこのような天変地異は、2012年に向かって激動します。
現在、世界中の海底が上昇し始めているという情報があります。このような海底の上昇は、気象の変化をもたらします。なぜなら世界中の気流の流れを変化させるからです。
先日の季節はずれも北海道の降雪なども、その影響と考えられます。
今年の夏は気流の変化で、豪雨による洪水が多発する可能性があります。
＜世界経済崩壊こそが神の計画＞
クラリオン星人とコンタクト経験があるイタリア人のマウリッツオ・カヴェーロ氏は浅川嘉富氏との対談（「超次元スターピープルの叡智クラリオンからの伝言」徳間書店刊）のなかで、これからの地球の大異変に対しての多くの地球人の気づきのなさにクラリオン星が大変心配していると述べています。
多くの人たちが、その身に変化がなければこれまで通りの暮らしを続けようとします。これから起こる多発する天変地異や世界的な経済崩壊は、われわれにこれから起こることに1日も早く対処するように気づかせるために起こるのだと思います。
2012年まで残すところ2年足らずです。
宇宙の法則研究会
この記事は渡邊延朗氏が主宰されている「宇宙の法則研究会」から発行のメールマガジン「フォトン・ベルト レポート」より転載しております。配信ご希望の方は以下のアドレスから申し込みが出来ます。
⇒ http://www.net-g.com/photon/melma.html
・・・人類誕生の驚くべき真相、次元を異にするパラレルワールドや空洞地球の存在、それに、クラリオン星人の持つ次元を自在に操る能力や15万光年の距離をわずか72日で旅するスーパーテクノロジー、ピラミッドを一日にして完成させてしまう想念の力、3000歳の寿命・・・・
河童は8000万年前に地球上に来ました。さっき言っていた太平洋の海底の基地に、彼らはまだいますよ。
我々は変身体験としての死を知っている。
結晶化した次元で必用とされる死の機能性については、認識している。そうした次元の周波数は中・低周波数の段階にあり、物質が強大な威力を振るうため、崇高なビジョンを押し隠してしまうのだが、我々が死を恐れることはない。我々は、死とは一つの精神状態であり、己の夢を支配できずに無を持ち続ける者の、歪曲した知覚でしかないと知っているのだ。
4月28日のWHO（世界保健機構）がメキシコでの豚インフルエンザの蔓延を、フェーズ4の段階だと発表しました。
フェーズ4だと感染国への航空機や船舶による移動の制限が行われるようになり、フェーズ５になると全世界的に流行が拡大、感染爆発（パンデミック）の発生を防ぐのはムリで、時間稼ぎが精一杯ということになります。
ところで英国BBCのサイトで公開されている現地の人々や特に医療関係者らの投稿によると、メキシコ政府が死亡者の数について隠ぺいしており、実態は発表数の10倍ですでに2000人を超えているのではないかと見られるのです。
英国BBCのWebサイト（http://news.bbc.co.uk/2/hi/talking_point/8018428.stm）で公開されている、現地の医療関係者からの投稿のおもな内容は次の通りです。
「私はメキシコシティーで最も大きい病院で、専任の医師として働いていますが 悲しいことに状況は全くコントロールできない状態です。
医師の実感としてよくわかるのですが、メディアは事実を報道しておりません。
実はこの6日以内に、この病院でインターンとして働いていた私の２人の同僚がワクチン接種を済ませていたのにもかかわらず、この新種のウイルスのために亡くなりました。
そこで当局は正式な決議を待たず緊急処置として、全ての医療関係者ににワクチンを分配しました。
本当の犠牲者数は２００人以上なのにもかかわらず、公式に発表されている死者数は２０人です」
「私は、メキシコの国立衛生研究所での呼吸器疾患、集中治療の専門家の医師です。 豚インフルエンザは、ここでは深刻な緊急事態となっています。
より多くの患者が集中治療室に入れられています。
抗ウイルス薬もワクチンも効きません。量を増やしてもダメです。スタッフの間に恐怖が拡がっています。
医師・看護師の感染リスクは非常に高いのですが、スタッフの英雄的な努力にもかかわらず患者は亡くなり続けています。スタッフの少なからずの人たちが職場を去ったり定年による退職を申し出たり、休暇の申請を出したりしてます」
現地の医療関係者よりの投稿からは、
●抗ウイルス薬もワクチンも投与しても効果がない
●死者の多くが20代から30代の青年層である、
ということがわかります。
死亡率も鳥インフルエンザに比べて10分の１ながら約8％ですが、死者の多くが20代から40代です。
4月29日知人がメキシコにいらっしゃる方から、次のようなメールを頂きました。
「私はメキシコシティに住んでいるメキシコ人の友人がおり、本日の午前中(メキシコ時間は28日の夜)に電話を入れてみました。昨日の情報でもありましたが、やはり死者の数は発表されている数より多いようです。
友人の家の近所でも亡くなられた方が出て、行政により家の消毒が行われたそうです。
致死率の話をしたのですが、もっと多いと思うとの渦中にいる人の言葉でした。マスクが入手できないとのことで、日本から送ることにしました。
メキシコはもともとのんびりとした風土なので、感染者がでていない地域ではあまり緊迫感がないようです。マスクをする習慣もないので、これから感染拡大が懸念されます。ここで危機感を持ち様々な準備をするかどうかで明暗が分かれそうです」
やはり現地は医療関係者の職場放棄などもあ、日本の大手マスコミの報道よりかなり深刻な状況にあるようです。現地ではマスクが大量に不足していて、現地を訪問していた日本人にマスクを２０００万枚送って欲しいとの要望が託されたようです。
現在では生産を手掛けている中国でも倉庫がからっぽで、世界的なマスク不足が起こりそうです。
WHOは4月30日に豚インフルエンザ感染状況をフェーズ４からフェーズ５へと一段階引き上げました。フェーズ5から手のつけられない感染爆発（パンデミックフルー）の状態であるフェーズ６に至るまで、時間的に早くて約半月です。
メキシコ政府はフェーズ５の現段階で、5月1日から5月5日までの間学校の閉鎖はもちろん政府機能も停止させると発表しています。
かつて100年近く前に多くの人々の命を奪った「スペイン風邪」は、第１波、第２波、第３波と3回にわたって人類を襲いました。第２波は第１波から約半年後に襲って来ました。今回のその例にならえば、今年の秋から冬にかけてウィルスが人類を襲う可能性があります。
その場合、ヒトからヒトに連続して感染が起こったウィルスは体内で遺伝子組み換えが起こり、より毒性が強くなり凶暴と化して人類を襲ってくるのです。
それまでに人類は一丸となって、「新型対策ウィルス」を開発できるのかどうかにかかっています。
対策としては、外出からもどった際の手洗いはもちろんですが、
＊梅酢でうがいし、少量服用する。酢やビネガーなどをマスクにスプレーする。
（酢には殺菌作用がある）
100倍に希釈したEM液をマスクにスプレーしても有効。
＊乳酸菌飲料（たとえばヤクルト）やヨーグルトを食す。
（乳酸菌にはウィルスに対する抗殺菌作用がある）
....などの対策が有効です。もちろん睡眠を十分にとり、体調を崩さないという基本も大切です。
宇宙の法則研究会
この記事は渡邊延朗氏が主宰されている「宇宙の法則研究会」から発行のメールマガジン「フォトン・ベルト レポート」より転載しております。配信ご希望の方は以下のアドレスから申し込みが出来ます。
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ただ、この新型ウイルス、メキシコ以外の死亡者は現時点でアメリカ人１名。新型ウイルスと言われながらも今までのワクチンで回復に向かう方が多いのである。
気になるのはマスコミの騒ぎ方というか煽り方。尋常じゃないよね。
浅川嘉富 のＨＰ、「豚インフル発生の舞台裏」の記事の中にこのウイルスも人為的に仕組まれたモノという記述がある。当方もそう思うのだが・・・
一部、抜粋
つまり、エイズの世界的発生は自然界の突然変異がもたらした現象ではなく、人工的な遺伝子操作によって生まれたウイルスが元凶であるというわけである。鳥インフルエンザや豚インフルエンザのウイルスもまたしかりである。発生の元となった動物が猿から鳥と豚に変化しただけのことなのだ。
その背景には、人口の大量削減を目指す「闇の勢力」や予防薬や治療薬で膨大な儲けを企む巨大医学産業界の企てがあることぐらいは考えておくべきである。今回の世界的パニックで利益を上げているのが誰であるかを見れば、すぐにわかることである。また、恐怖心をまき散らすというネガティブサイドの意図が隠されている可能性もある。
4月20日のニューヨーク証券取引所のダウ平均がマイナス289.60ポイント 、20日の東京証券取引所の日経平均がマイナス213.42ポイントで、いよいよこのような株価の暴落から、世界的な経済の本格的なメルトダウンが始まったようです。
米国では今週はいろいろと経済指標の発表や、問題金融機関の決算発表があります。
21日（火）
バンク・オブ・ニューヨーク、
22日（水）
ABC消費者信頼感指数（6：00）
MBA住宅ローン申請紙数（20：00）
モルガン・スタンレー、
ウエルズ・ファーゴ、（20：00）
米2月FHFA住宅価格指数（23：00）
23日（木）
クレディ・スイス
米新規失業保険申請件数（21：30）
米3月中古住宅販売（23：00/470万件）
アメリカンエキスプレス、アマゾン・ドット・コム、
24日（金）
フォード・モーター、
米3月耐久財受注（21：30/-1.4%）
米3月新築住宅販売件数（23：00/34万件）
7ヵ国財務相・中央銀行総裁会議（ワシントン）
当初は20日発表のバンクオブアメリカの決算は好業績で業績回復ということでしたが、決算内容を精査すると融資の焦げ付きに備えた貸し倒れ引当金が、前年同期比でほぼ倍増（2.2倍）していたことが判明、今後とも金融機関の不良債権の増加が懸念された結果の暴落だったようです。
しかも、時価会計の撤廃ということで国家公認の粉飾決算だったのですが、巨額の赤字から反転し異常な黒字化した決算書だったために投資家筋からは疑惑の目で見られたようです。
一部報道によると現在米国政府が行っている金融機関への特別検査（ストレステスト）で、重大な懸念が発生していると伝えています。
（検査結果については、5月4日に正式発表の予定です）
その内容は...、
＊米大手金融機関19社を対象に実施された特別検査の結果、16社が計算上は支払い不能状態に陥っている。
＊19社のうち上位5社が資本不足の状態で、事業継続能力に疑問が生じているほか、なんと1800社を超える中小金融機関が破綻の恐れがある。
・・・、というもので、来年には景気が回復などと経団連のトップなどは発言していますが、根拠のない妄想だと言えます。
☆参考情報
ＮＹ株急落、２８９ドル安＝金融不安で今年５番目の下げ幅
【ニューヨーク２０日時事】週明け２０日のニューヨーク株式相場は、米銀大手バンク・オブ・アメリカが同日公表した今年１〜３月期決算で、損失処理に備えた貸倒引当金がほぼ倍増するなど、先行き不安をあおる内容に失望売りが殺到し、急落した。
優良株で構成するダウ工業株３０種平均は全面安となり、前週末終値比２８９．６０ドル安の７８４１．７３ドルで終了。下落幅は今年５番目の大きさだった。ハイテク株中心のナスダック総合指数は同６４．８６ポイント安の１６０８．２１で引けた。（2009/04/21-06:23）
☆参考情報
20日NY株、バンカメ決算を懸念し急反落-ダウ290ドル安
2009年04月21日 07:04更新 IBTimes
20日のニューヨーク株式市場で、ダウ工業株30種平均は前週末比289ドル60セント安の7,841ドル64セント、ハイテク株中心のナスダック総合株価指数は同64.86ポイント安の1,608.21で引けた。米バンク・オブ・アメリカ(バンカメ)が予想を上回る決算を発表したものの、融資の焦げ付きに備えた貸し倒れ引当金が前年同期比でほぼ倍増していたことが嫌気され、金融株を中心に売られた。
バンカメが約134億ドルの貸し倒れ引当金を積み増し、金融機関が抱える不良債権処理問題は今後も難航が続くとの先行き懸念が広がり、相場の重しとなった。バンカメは24.3％下落し、他の金融株もシティグループが19.5％下落、ＪＰモルガン・チェースが10.7％下落、アメリカン・エクスプレス(アメックス)が13％下落するなど、金融株が全般に売られた。また3月初め頃から前週まで相場は上昇が続いていたことから、利益確定売りも入りやすかった。
原油先物価格など商品先物相場の下落に伴い、エネルギー株や材料株も下落した。同日の原油先物相場は、ニューヨーク商業取引所（ＮＹＭＥＸ）での取引で、米国産標準油種（ＷＴＩ）5月物が前週末比4.45ドル安の1バレル45.88ドルで引けた。
(引用終わり)
いまのところ５月末には、GMやクライスラーの解体倒産が予定されており経済の底抜けが起こることになり、WebBotの予測のように７月には米国で＜内乱勃発＞というスケジュールで考えていますが、いまのところほぼ予測通りの展開です。
今月末のGWの過ごし方次第で、その後の生き方に大きな明暗に分かれてゆくと思います。
まさにアリとキリギリスの寓話のように世界的な「経済崩壊」にせっせと備えた方と、お金と時間を使ってGWを過ごされた方とではこれから大きな違いが出てきます。
宇宙の法則研究会
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米国では今週はいろいろと経済指標の発表や、問題金融機関の決算発表があります。
21日（火）
バンク・オブ・ニューヨーク、
22日（水）
ABC消費者信頼感指数（6：00）
MBA住宅ローン申請紙数（20：00）
モルガン・スタンレー、
ウエルズ・ファーゴ、（20：00）
米2月FHFA住宅価格指数（23：00）
23日（木）
クレディ・スイス
米新規失業保険申請件数（21：30）
米3月中古住宅販売（23：00/470万件）
アメリカンエキスプレス、アマゾン・ドット・コム、
24日（金）
フォード・モーター、
米3月耐久財受注（21：30/-1.4%）
米3月新築住宅販売件数（23：00/34万件）
7ヵ国財務相・中央銀行総裁会議（ワシントン）
当初は20日発表のバンクオブアメリカの決算は好業績で業績回復ということでしたが、決算内容を精査すると融資の焦げ付きに備えた貸し倒れ引当金が、前年同期比でほぼ倍増（2.2倍）していたことが判明、今後とも金融機関の不良債権の増加が懸念された結果の暴落だったようです。
しかも、時価会計の撤廃ということで国家公認の粉飾決算だったのですが、巨額の赤字から反転し異常な黒字化した決算書だったために投資家筋からは疑惑の目で見られたようです。
一部報道によると現在米国政府が行っている金融機関への特別検査（ストレステスト）で、重大な懸念が発生していると伝えています。
（検査結果については、5月4日に正式発表の予定です）
その内容は...、
＊米大手金融機関19社を対象に実施された特別検査の結果、16社が計算上は支払い不能状態に陥っている。
＊19社のうち上位5社が資本不足の状態で、事業継続能力に疑問が生じているほか、なんと1800社を超える中小金融機関が破綻の恐れがある。
・・・、というもので、来年には景気が回復などと経団連のトップなどは発言していますが、根拠のない妄想だと言えます。
☆参考情報
ＮＹ株急落、２８９ドル安＝金融不安で今年５番目の下げ幅
【ニューヨーク２０日時事】週明け２０日のニューヨーク株式相場は、米銀大手バンク・オブ・アメリカが同日公表した今年１〜３月期決算で、損失処理に備えた貸倒引当金がほぼ倍増するなど、先行き不安をあおる内容に失望売りが殺到し、急落した。
優良株で構成するダウ工業株３０種平均は全面安となり、前週末終値比２８９．６０ドル安の７８４１．７３ドルで終了。下落幅は今年５番目の大きさだった。ハイテク株中心のナスダック総合指数は同６４．８６ポイント安の１６０８．２１で引けた。（2009/04/21-06:23）
☆参考情報
20日NY株、バンカメ決算を懸念し急反落-ダウ290ドル安
2009年04月21日 07:04更新 IBTimes
20日のニューヨーク株式市場で、ダウ工業株30種平均は前週末比289ドル60セント安の7,841ドル64セント、ハイテク株中心のナスダック総合株価指数は同64.86ポイント安の1,608.21で引けた。米バンク・オブ・アメリカ(バンカメ)が予想を上回る決算を発表したものの、融資の焦げ付きに備えた貸し倒れ引当金が前年同期比でほぼ倍増していたことが嫌気され、金融株を中心に売られた。
バンカメが約134億ドルの貸し倒れ引当金を積み増し、金融機関が抱える不良債権処理問題は今後も難航が続くとの先行き懸念が広がり、相場の重しとなった。バンカメは24.3％下落し、他の金融株もシティグループが19.5％下落、ＪＰモルガン・チェースが10.7％下落、アメリカン・エクスプレス(アメックス)が13％下落するなど、金融株が全般に売られた。また3月初め頃から前週まで相場は上昇が続いていたことから、利益確定売りも入りやすかった。
原油先物価格など商品先物相場の下落に伴い、エネルギー株や材料株も下落した。同日の原油先物相場は、ニューヨーク商業取引所（ＮＹＭＥＸ）での取引で、米国産標準油種（ＷＴＩ）5月物が前週末比4.45ドル安の1バレル45.88ドルで引けた。
(引用終わり)
いまのところ５月末には、GMやクライスラーの解体倒産が予定されており経済の底抜けが起こることになり、WebBotの予測のように７月には米国で＜内乱勃発＞というスケジュールで考えていますが、いまのところほぼ予測通りの展開です。
今月末のGWの過ごし方次第で、その後の生き方に大きな明暗に分かれてゆくと思います。
まさにアリとキリギリスの寓話のように世界的な「経済崩壊」にせっせと備えた方と、お金と時間を使ってGWを過ごされた方とではこれから大きな違いが出てきます。
宇宙の法則研究会
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